（記載例１＝シンプルな例）

（記載例２＝職務内容等も付記するていねいな例）

注）：これは「事業内容・従業員数」「配属部署名」「職務内容」について付記した例ですが、 このうち特に重要な「職務内容」についてだけ、「○○○業務を担当」「○○○業務に従事」などのように付記する方法もあります。 「職務内容」としては、仕事の具体的内容、処理方法、責任の範囲のほか、顧客・取扱製品の種類、商品の数、使用機器、技術などを付記する方法があります。

派遣就業については、次のような記載方法があります。
（注：「○○社」は派遣元、「△△社」「▽▽社」は派遣先です。）

（記載例３＝シンプルな例）

（記載例４＝業務内容等も付記するていねいな例）

（記載例５＝派遣先が複数の場合の例）

学業期間中のアルバイト就業については通常記載しません。

ただし、卒業後のアルバイト就業や、学業期間中のアルバイト就業のうちの、就業職務内容が応募先企業の職務内容に関係している場合、 責任を与えられた仕事であった場合、ビジネスマナーの基本を習得していることをアピールできるような場合などは、 アルバイト就業であることを明記の上で記載します。

アルバイト就業の場合、次のような記載方法があります。

（記載例６＝通常の記載方法による例）

注）：「入社（アルバイト）」の部分は、「アルバイトとして入社」などと記載する方法もあります。

（記載例７＝職務内容をアピールする例）

（記載例８＝複数のアルバイト就業の経歴をまとめて記載する例）

パート就業の場合の記載方法は、記載例６と同様ですが、記載例７・８と同様の記載方法でも差し支えありません。
（注：いずれも「アルバイト」と「パート」に置き換えます。）

在職中の場合は、職歴の最後の行に「現在に至る」「現在に至る（平成○年○月末退職予定）」 「現在に至る（平成○年○月末契約期間満了見込）」などと記載します。

就業先が会社の場合は、原則として「入社」-「退社」（又は「退職」）という用語を用いますが、 会社でない場合（学校・病院・個人事業所・各種団体・官公庁など）については、 「勤務」（又は「入職」）-「退職」を用います。 （正職員だった場合は「就職」「退職」 - という用語でも差し支えありません。）

商店や農業などの個人事業（家業）を家族従業者として手伝っていた場合は、 「家業である○○業に従事（平成○年○月末まで）」 などとします。

個人事業主としての仕事については「開業」「廃業」 - 、 会社経営者としての仕事については「設立」「解散」 -を用います。